先日、小さな中国語教室を経営する中国人にあいました。10年位前からの知り合いの女性です。
彼女によると、最近中国語を学び始める人の数は、減っているのだとか。尖閣問題が学習者数に影響を与えているようですね。
まあ確かに、必要性が小さければ中国語を学び始めようとは思いませんよね。一連の中国の対応で、積極的に中国語を学ぼうと思う人が減るのは自然なことです。
また、中国から撤退する企業が増えるのではないかと言う予想もあるようです。そうなれば、仕事で活かせる可能性も小さくなります。趣味で新しい言語を学ぶにしても、違う言語を選ぶでしょう。余程中国に関心があるという人を除けば、わざわざ学びたいとは思わないはずです。
ついでに言うと、この中国人女性の教室では、韓国語も教えているそうです。こちらも学習者が減っていると言っていました。まあ、中国語と大体同じ理由でしょうね。教室を運営する立場だと、踏んだり蹴ったりと言う感じなのでしょう。両方同時にですから。
外国語学習者数は政治経済影響する
今回の例のように、外国語学習者数は政治経済の状況が影響するようです。例えば、ヨーロッパではドイツ語を勉強する人が増えているのだとか。ドイツの経済が好調なので、好条件の就職先を見つけやすいと考えるのでしょう。
そもそも、世界中で英語が学ばれているのも、同じような理由ですよね。世界で最も影響力があるのは、間違いなくアメリカでしょう。そして、アメリカの前はイギリスでした。これなんて、完全に政治経済の影響ですよね。
今後はどうなるのでしょうか？
こうなると気になるのが、今後の日中関係です。先の衆院選で民主党から自民党に政権与党が変わりました。さすがに自民党の方が民主党よりは外交力はありそうですけどね。中国の出方次第では、さらに関係悪化なんて事も無い話ではありません。
人が中国語を学習するかどうかは、個人的にはどちらでもかまいません。でも、学習者のパイがへると、環境が悪くなるのが気になるところです。
例えば、学習者が少ない言語だと、電子辞書で対応してくれなくなります。一昔前にはすごい人気があったイタリア語などでも、今ではカシオのモデルしかないはずです。中国語離れが顕著にすすむと、同様な事が起こりそうです。すぐにどうなると言う事は無いでしょうが、将来的にちょっと気にはなります。
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